ミナミの帝王

ミナミの帝王から学ぶお金に強くなる最強のゼニと法律知識とは?

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ミナミの帝王から学ぶ前に思ったこと。

2014年現在においても、日本人はお金に関する知識に乏しいと感じています。そういうわたしも金融関連の知識は低い方ですが、ここ最近そのような知識の重要さを実感しています。

 

この前たまたま外国で銀行を経営している人に会ったのですが、話を聞くと、やはり日本人はお金に関する知識が乏しいとつくづく愚痴をこぼしていました。

 

わたしも日本と言う国が強くなるには金融業界で力をもつことが大切だと感じています。

 

少し話が大きくなってしまいましたが、もっと身近な例を挙げると、税金なんかもありますよね?いくら稼いでも税金対策をしていなければ、かなりの金額をもっていかれてしまいます。

 

また、クレジットローンであれ、キャッシングであれ、借金、闇金であれ、気軽にお金を借りれる時代になっています。もちろん住宅・家・学資、緊急の支払いなど、ある程度お金を借りる目的があれば問題ないですが、ギャンブルに費やしてしまう人もいます。

 

その場はいいのですが、後々酷い目にあうことが予想されます。そこで、気楽に考えている方にはミナミの帝王から学ぶことがたくさんあるのではないかと考えています。

ミナミの帝王から学ぶ:お金を貸してくれる業者とは?

お金を貸してくれる業者を挙げると、10日で3割のような高い金利を支払わなければいけないようなイメージがありますが、身近なところでは銀行や郵便局、信用金庫、消費者金融などがあります。

 

このようにお金を貸してくれる業者はたくさあり、利用する機関によって金利や返済方法は変わってくるものの、一言で貸し金業者と呼んでも問題ないでしょう。

 

ちなみにミナミの帝王の主人公の萬田銀次郎(まんだ ぎんじろう)も金貸しになります。TVでは竹内力さんが演技をされています。

 

お金を借りる際には、いくら借りれるのか?、期間は?担保は?保証人は必要?などの条件がありますので、現状で一番有利な条件で貸してくれるところを選びましょう。

 

また緊急でお金が必要な場合はお金をすぐ借りることができる銀行や消費者金融会社を見つけなくてはいけません。

 

※貸金業規制業法で登録しないと営業できない金融業者:クレジットカード会社 ・総合リース会社 ・消費者金融(ローン)業者 ・質屋 ・信販会社等

ミナミの帝王から学ぶ:任意で支払うケース

一般の方が手を出さないサラ金のケースを例に挙げて考えていきます。お金を借りた人が制限超過利息を任意(自分の意思)にて現金で支払った場合はどうなるのでしょうか?

 

こちらの契約自体は無効になりますが、法律上は任意で払った超過利息の返還は請求できないようです。しかしこれでは高利で貸している業者が有利で、借りた方が不利になります。

 

国の立場から見ると、高利で支払うものを積極的に救済しないということになります。もちろん強制的に支払いを求められたケースでは、返還してもらうことができます。

 

ここで強制的なケースをみていくと、悪質な取り立て、詐欺、恐喝、脅迫等が考えられます。

 

今回は利息制限法と超過利息の支払いというものになるのですが、よく分からない法律です。お金を払える状態であれば任意で支払ってしまうケースもありますが、多くのケースではお金が足りないから借りるのであって、任意で払えるケースというのは少ないかもしれませんね。

ミナミの帝王から学ぶ:信用情報機関について

よくクレジットカードが作れなかったり、お金を借りることができないケースもあると思います。もちろん定期的な収入がなかったり、無職であったりすればそれらは利用できません。

 

しかしその他にも利用できない理由があります。それは過去に返済不能となってしまった事故歴などを信用情報機関が所持しているのです。

 

つまり現在は審査に通って利用できる状況にあるわけですが、過去に事故歴があるため利用できなくなります。ただし時効もあるようです。確か5年という話を聞いたことがあります。

 

ちなみにこの信用情報機関というものは4種類もあるようです。

 

・サラ金業界が作った全国信用情報センター連合会(JDB)
・銀行や銀行系クレジット会社等が作った個人情報信用センター(JIC)
・信販系クレジット会社が中心にが作った(株)信用情報センター(CIC)
・外資系消費者金融会社が作った(株)セントラル・コミュニケーション・ビューロー(CCB)

 

こちらの4つの信用情報機関には、それぞれ顧客のブラック情報とホワイト情報(取引履歴)が登録されていますが、詳細までは分からないようです。

 

ただし大蔵省や通産省はこれらの各機関に対して、本人からの開示要請があれば、本人確認のうえ情報を開示するよう通達を送っています。